物件レポートや、日々の出来事を綴ったスタッフブログです。

皆さんこんにちは。

センチュリー２１　住新センターの青木です。

今回は、青木のパン祭り　ブレイクタイム編　として

「初台」にある「サンデーベイクショップ」のご紹介です。

パン屋というよりは、「イギリス焼き菓子専門店」のため

ブレイクタイム編とさせていただきました。

私は以前、イギリスへ留学していたことがあったので

初めてお店へ行った時はとても懐かしく感じましたが、

イギリスの焼き菓子のイメージは

「大きくて甘いだけ」だったので、

正直、あまり期待していませんでした・・・

でも、実際に食べてみると、

とても深い味わいで、思わず「旨い」と言ってしまうほどでした。

ただ、とても美味しいのですが、

大きくて、少し重たさはあるので、

食べ過ぎには注意してくださいね。

こんにちは！

契約業務の岩堀です。

まだまだ寒い日が続く今日この頃、早く暖かい春が来て欲しいものです。

さて、2020年東京オリンピックの宿泊所施設に関連し、民間住宅の宿泊所利用（いわゆる民泊）についての調査が行われ、その結果が以下の通り先日公表されました。

（一社）マンション管理業協会は2月27日、会員会社が管理を受託している管理組合における民泊への対応状況調査の結果を発表した。

同協会会員365社・受託管理組合数9万5,073組合に対して、2017年2月4日時点の対応状況を調査し、308社・8万7,352組合から回答を得た。

民泊への対応を「決議した」は、7万631組合（回答比率80.9％）。その内「禁止方針」を決議したのは7万361組合（同80.5％）。「容認方針」は270組合（同0.3％）。禁止方針を決議した内、「規約を改正した」が4.6％、「総会・理事会での方針決議を行なった」が35.9％。「決議しなかった」が1万6,721組合（同19.1％）だった。

現状はオリンピック時の宿泊需要が想定されているわけですが、民泊容認に規約が変更された場合、オリンピック終了後もその方針は継続される為、一時利用とはいえ外国人を含む第三者の建物内滞在へは防犯上の不安が反映された結果と言えそうです。

「回転すし」は耳慣れていると思いますが

「回転焼肉」はある特定の地域の人以外、聞きなれないのでは？！

ある特定の地域とは・・・・そう「松阪市」です。

毎年恒例となってきた感のある年末の伊勢参りの帰り道、

松阪市にある『一升びん』へ！

目指すは、こちらの宮町店の「回転焼肉」ブースです♪

一般席は空席があるのに回転ブース席は行列です。

さすがです。

しくみはすしと同じなのですが、ワクワクします♪

レーン内冷蔵されているのでお肉は新鮮♪

ボタンを押すと扉が５秒間開くのでその間にお肉を取ります。

お皿の下部に値段と部位が記載されています。

躊躇してると扉に手をはさまれます（笑）

なんか楽しいです♪普通の焼肉よりテンション上がります♪

松阪牛なのに値段が手頃なのにもテンション上がります♪

伊勢参りのあとには必ず訪れたいと思うお店でした！！

皆さんこんにちは。

センチュリー２１ 住新センターの青木です。

青木のパン祭り第2弾は

「代々木八幡」駅近くにある

「365日」さんです。

こちらのお店は「食のセレクトショップ」をコンセプトにされているようで

店内にはパンだけではなく様々な食材や食器なども置かれおり

食に対するこだわりの強さを感じます。

また、こちらのオーナーシェフは

ベーカリーのプロデューサー、パン職人、菓子職人、料理人といろいろな顔を持っているようで

ハード系のパンから食事系のパン、菓子パンまで販売しており

どれも食材、味のバランス、食感など考えつくされてつくられていることがうかがえます。

皆様も代々木八幡にお越しの際は、ぜひ味わってみてください。

こんにちは！

住新センター・岩堀です。

いよいよ師走、本年も残りわずかとなりました。

歳のせいか、一年があっという間に終わってしまいます。

天皇陛下の退位も本決まりとなり、通年という意味では平成時代最後の１年を、来年は大事に過ごしたいと思う今日この頃です。

さて、少し前に大手不動産業者が巻き込まれた地面師による不動産詐欺事件

が大きく報道されたことは皆様もご存知かと思いますが、被害の多少に係らず、同様の不動産虚偽取引の問題、実は日々起きている社会問題のひとつとなっています。

その大きな原因の一つが所有者不明状態であり、その問題解消への提言が財団法人国土計画協会「所有者不明土地問題研究会」により発表されていたのでご紹介します。

下記URLが研究会の報告内容です。興味深い内容となっているので是非ご覧ください。

http://www.kok.or.jp/project/pdf/fumei_land171213_02.pdf

尚、国土交通省による平成28年度実施の地積調査では、563市区町村を対象とした調査対象622,608筆の内、実に125,144筆（20.1%）の土地が所有者不明状態であったそうです。

限定的な範囲の調査だけでその数ですから、全国全地域で調査した場合、途方も無い数字になることは必至であり、それらの状況が悪意によって利用され、治安悪化や正常な地域形成の障害となってからでは後の祭りです。

不動産取引の際、それらに巻き込まれないよう注意が必要です。